ウェブカメラやスマホのカメラで「ハッカーに盗撮される」って本当？
ハッカーは本当に、スマホのカメラやウェブカメラを通して人々を盗撮しているのでしょうか？ 答えは「Yes」です。ウェブカメラやスマホのカメラがハッキングされ、悪意ある人物にカメラの機能を完全にコントロールされることもあり得ます。その結果、ハッカーはデバイスのカメラを使って個人を盗撮したり、個人情報を検索することができます。しかし、幸いにも、スマホやPCでこの種の活動をされないように防止したり、特定する手立てがあります。
ハッカーがデバイスにアクセスできるようになると、カメラのオン／オフを切り替える、カメラを通してのぞき見する、カメラを使って写真を撮影する、さらにはデバイスのマイクを使って盗聴することまでできるかもしれません。最近のデバイスでは、カメラが作動しているときには、ランプやアイコンが表示されます。どのアプリもカメラを使用していないのに、このランプがランダムに表示される場合は、問題があるかもしれません。ハッカーがデバイスに侵入する場合、単に一般的なのぞき見をするためというより、特定の情報を探している可能性があります。しかし、多くの場合、ハッカーは個人に狙いを定めているわけではありません。大企業が保有する防犯カメラのデータを狙っているのです。病院、倉庫、刑務所などに設置された15万台の防犯カメラの何百時間分もの記録にアクセスされた一例もあります。しかし、個人がハッカーに狙われることもあります。マルウェアやその他の悪意のあるファイルを使用して、ハッカーは、スマホやPCに保存されているパスワードや重要な情報だけでなく、カメラにもアクセスすることができます。サイバーセキュリティの手立ては、これらのファイルからPCを保護したり、PCが感染している場合にそのファイルを特定するのに役立ちます。
大手の組織では、カメラを使って個人を追跡することもあります。多くの大学では、キャンパス内のカメラで学生や教職員を追跡する顔認識システムの使用を検討しはじめています。ここ数年で登場した新しい生産性追跡ツールについても、プライバシーの専門家が同様の懸念を示しています。生産性追跡ツールの多くは、それほど複雑ではありません。キーストロークやマウスの動きなど、従業員のPC上の活動を追跡し、その従業員が活動していると思われる時間の割合を報告するだけです。また、スクリーンショットを撮影してオンラインに保存し、マネージャーが確認できるようにすることもあります。しかし、最近のトラッカーは、従業員の注意力を監視するウェブカメラなど、やや侵略的な手法を試しはじめています。市場調査会社のGartnerによると、大企業の約60％が生産性追跡ソフトウェアを使用して従業員を管理していますが、これらの雇用主のほとんどは、よりシンプルな追跡ソフトウェアを使用しているようです。規制により雇用主が追跡できるものとできないものが制限されていますが、地域によっては、法律によって保護されないこともあります。