登山者が登山道を支えている？　ボランティアによる登山道整備

登山道とボランティア活動

多くの人が利用している登山道。しかし、誰が設置し、管理しているのか、あいまいなまま放置されているのが現状だ。日本の登山道が抱える現状をいくつもの側面から捉え、今後の方策を検討し、法整備による具体化を、山岳・自然に関するさまざまな分野の有志が集まり考え、提言する一冊『これでいいのか登山道』（山と溪谷社）から一部抜粋して紹介する。

登山者が支える日本の山

今や、日本の山、登山道は登山者が支えていると言っても過言ではないかもしれない。多くの地域で、山岳会や市民団体が参加した登山道の補修や啓発活動が行われている。国立公園や国有林などには、一応は法律上の土地所有者や管理者が定められ、環境省、林野庁森林管理署、都道府県、市町村などが施設の設置、維持管理、保守点検を行なっているが、なかなか進まない対策に予算や人員の不足が決まり文句となりつつある。また、民間の山小屋が集積する地域は、それらの事業者によって公共的な登山道の点検や補修が担われている。市民、登山者の協力する登山道の管理は、市民参加の隆盛として歓迎すべきではあるものの、行政の手が後退し、登山者任せが闇雲に増大する状況には危機感を感じる。

全国的な動向

従来より、各山岳会は、自身の登山活動以外に、山岳地域を守るための自然保護活動や、安全登山の啓発・情報提供、地元の山の施設の設置、公開、維持管理などに取り組んできた。その全国的な実態は不明であるが、北海道内の山岳会を調査した研究では、約8割の団体が登山大会の支援、登山道や野営地の維持管理、山小屋・避難小屋の維持管理などの何らかの活動に取り組んでいることが示されている。また、日本山岳遺産基金は、2010年から「次世代に伝えたい豊かな自然環境や、人と自然の関わりがあり、それらを守りながら活用するような地元の活動が盛んな山や山岳エリア」を認定し、活動団体への支援を行っている。2020年までに39団体が認定されているが、北海道から九州まで、活動も登山道整備、安全登山の啓発、環境教育、携帯トイレ普及啓発、外来種駆除など多岐にわたっている。同様の活動は、おそらく山岳遺産に申請をしていない山域や団体でも行われていることが想像できる。

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